昭和二三年、GHQ民政局次长チャールズ・ケージスは新内阁を野党第一党・民主自由党を中心とした连立内阁とすることを要望し、総理大臣には民自党干事长・山崎猛が望ましいと伝えた。しかし、党长老・松野鹤平の强引な奇策、吉田の侧近・林譲治の必死の巻きかえし、さらに党総务会における一年生议员・田中角栄の大胆な発言などによって形势は逆転し、一〇月一五日第二次吉田内阁が成立した。吉田は、みずからの势力を拡大するため议会の解散をはかり、翌二四年选挙において民自党は圧胜、この时以来吉田学校と呼ばれるようになる吉田派は大量の新议员を诞生させる。二月一六日、第三次吉田内阁が発足した。吉田はまず平和条约草案の作成のために外务次官太田一郎を中心とするプロジェクトチームを极秘で结成、太田らは血のにじむ苦难の末、吉田の要求に答える草案を作り上げた。続いて再びマッカーサーと会见、池田勇人、宫沢喜一の渡米许可をとりつけた。二人の渡米の表向きの目的は、アメリカの财政・経済の视察であったが、吉田が二人に托した密命はしかるべき人物を捜し出して、対日讲和の下打合せをしておこうというものである。二人は国务省ドッジ公使と接触することによって役割りを果した。二六年朝鲜戦争が勃発した。消沈する吉田のもとにGHQからダレス国务长官顾问の面会要请の连络が入る。ダレスは吉田に早期讲和に賛成する旨を告げたが、付帯条件として日本の再军备を出した。吉田は断肠の思いで警察予备队の设置を认めた。政敌・鸠山一郎の追放解除にともない谋将・三木武吉を中心とする鸠山派の动きが日増しにその不気味さを増し、アメリカが执拗に日本の再军备を要求するなか、吉田学校のメンバーは九月八日、遂に対日平和条约调印を実现させた。それは日米安保条约とともに结ばれたものであった。対日讲和が调印され日本国内は新しい政治局面へ向って动き始め、吉田自身には鸠山・三木との宿命の対决が待っていた。